泉房穂著「日本が滅びる前に 明石モデルがひらく国家の未来 」の中に、「今や日本のマスコミは、大本営を繰り返すばかりで、報道の自由が著しくかけています。政治家や官僚に忖度し、増税や保険料負担を押し付けるための報道を続けています。中でも新聞というメディアは官邸の広報誌に成り下がってしまいました。」と書いてありました。友人は「新聞とテレビのニュース(特にワイドショー)を見ると馬鹿になる」と言っていました。私は「天気予報」以外は見る気がしません。2024年のアメリカ大統領選の日本の報道も偏った報道で信頼に値しませんでした。「帰ってきたトランプ大統領 アメリカに”建国の正義”が戻る日」は、大統領選挙前の2024/4/20出版の本ですが、西森マリー氏はイギリス出身で、1980～ 1990年代の日本で活躍した翻訳家、映画評論家。現在は米国在住のジャーナリストであり、生のアメリカの情報が書かれています。日本で著作するのはリスクがありそうです。大統領選を振り返る意味でも読んでみました。無事にトランプ大統領の就任式が終わり友人とほっとしています。
「帰ってきたトランプ大統領 アメリカに”建国の正義”が戻る日」西森マリー著)。本書は、いよいよ大統領選が迫るアメリカの有権者の本当の情勢はどうか、バイデン（民主党）応援団と化すことが分かっている大手メディアを見ているだけではまったく伝わらない真実を伝える。前回の大統領選は「ディープステイト（＝カバール/大銀行家とヨーロッパの王族）」によって盗まれた選挙であった。今回も放っておけばトランプの圧勝になることが分かっている。だから、「ディープステイト」は何があってもこれを阻止しにかかるだろう。だが、トランプ陣営はその上を行っている。トランプが、不正選挙も辞さない「ディープステイト」のさらに裏をかこうと、2024年の大統領選挙に向けて、じつは用意周到に準備していた驚愕の事実が語られる。また、2017～2020年のトランプ政権時代にトランプが行った政策が、いかにエリートたちを除く一般アメリカ国民にとって良い政策であったかを解説するとともに、バイデン政権となったその次の４年で、いかに生活が苦しくなったか、世界で戦争が拡大しているか、の負の面を際立たせる。米国民の8割は、トランプを支持している。これが真実のアメリカだ。
目次:はじめに 。カバールはアメリカの生産業を潰し、化石燃料を禁じ、アメリカから銃を没収し、軍隊を弱体化させ、政府にカバールの手下を侵入させ、延々と続くパンデミックと第三次世界大戦を起こしてアメリカを潰し、カバールの組織である国連、WHO、世界経済フォーラム、世界銀行、IMFが牛耳るワン・ワールドを実現させるつもりでした。バイデン政権に、ワクチン強要、過剰環境保護、SNSでの言論統制、違法な銃規制、LGBTQ洗脳、白人差別教育、過剰なウクライナ支援、激しいインフレを招く金バラマキ政策、犯罪者と不法入国者優遇政策など、ありえない政策を展開させました。そして、今、トランプ氏は再び大統領に出馬し、カバールの手下たちが政敵を倒すためにどれほど汚い手を使うかを国民に見せつけて、選挙演説でカバールの政策がいかに国民を傷つけているかを訴え、解決策を提示して、支持率を伸ばしています。
第１章司法・検察機関のダブル・スタンダード。「トランプの選挙活動を妨害するための裁判」。議事堂襲撃に関しては、さんざん襲撃を煽っていたレイ・エブスは、FBIの回し者なので、執行猶予になっただけですが、真実を伝え続けるピーター・ナバロウは、議会の召集状を無視した罪で4か月の禁固刑になりました。同じく召集状を無視したハンター・バイデンはのうのうと自由の身でいるのに比べると、アメリカの司法制度がいかに腐敗しきっているかはっきり見えてきます。ジョージア州フルトン群で、デスクの下に隠したスーツケースから偽投票用紙を取り出して、何度も集計機に挿入した黒人母娘が、真実を指摘したジュリアーニ元NY市長を名誉棄損で訴えた裁判では、この嘘つき母娘が勝訴して、ジュリアーニ元NY市長は1億4846万9000ドルの賠償金を支払うことを命じられ、破産に追い込まれました。娘は、警察官に問いただされたときに、自分が不正行為を認め、その一部始終がビデオに録画されていたのも関わらず、裁判で勝訴したのですから、アメリカの司法制度は腐れ切っているとしか言いようがありません。じつは、この裁判が始まる前に、バイデンはこの母娘をホワイトハウスら招待し、大統領市民勲章を授与しています。
第２章 銃所持・携帯権 。「米国民に保障された、武器を取って悪い政府と戦う権利」。カバールがいまだにアメリカを倒せない最大の理由は、アメリカの成人の約3割が銃を所持しているからです。1776年7月4日の独立宣言にはこう記されています。「政府の権力乱用と権利侵害が、常に同じ目標に向けて長期にわたって続き、人民を絶対専制の下に置こうとする意図が明らかなときは、そのような政府を捨て去り、自らの将来の安全のために新たな保障組織を作ることが、人民の権利であり義務である」。この12年後の、1778年に合衆国憲法が発効され、補正第2条には、こう記されています。「よく訓練された民兵は自由な国の安全保障にとって必要なので、国民が武器を所有し携帯する権利を侵害してはならない」。独立宣言と補正第2条を合わせてみると、「カバールの手下が侵略したアメリカ政府が長期にわたって国民を苦しめているので、その政府を倒して新政府を樹立するために、国民は武器を取って戦う権利と義務を持っている」が浮かび上がります。
第３章 犯罪者バイデン 。「汚職まみれのバイデン一族」。2023年以降は、共和党が多数を占める下院がバイデン一族の「影響力の行商」に関する調査をはじめ、バイデン副大統領時代に様々な国から賄賂を受け取っていたことが暴露されました。バイデン一族は、金の流れを追及しにくくするために、20以上の幽霊会社を隠れ蓑として使っていた。
第４章 過剰なグリーン化対策。 「環境保護派の学説は事実に即していない」。12月3日、気象変動サミットの会長、アラブ首長国連邦のスルタン、アル・ジャベールが、「世界の気温上昇を1.5度Cに抑えるために化石燃料の段階的廃止が必要だ。と示す科学的根拠はない」と本音を漏らした。
第５章 過剰なウォウクへの反発 。「ウォウクになると破産する」。オバマ政権はPC(-ポリティカル・コレクトネス、政治的に正しいこと)であることを最大の美徳として、人種差別や性差別などあらゆる差別をなくすために、黒人やヒスパニック、女性、同性愛者を優遇する政策をとってきました。「Woke（ウォーク、WOHK）は、人種的偏見や差別に対する警戒を意味するアフリカ系アメリカ人の俗語英語（AAVE）から派生した用語である。2010年代初頭から、人種差別、性差別、LGBT差別など、社会的不平等に対する気付き（目覚め）を表す俗語として使われるようになった」。バイデン政権後は、ウォウクであることが最大の美徳になりました。アメリカ社会のあらゆる側面でウォウクな方針(キリスト教徒の白人を差別し、トランスジェンダー、同性愛者、黒人、ヒスパニック、ムスリム、不法移民などを過剰に優遇する方針)がとられるようになりました。
第６章 コロナウイルス。「ワクチン批判を排除する言論統制があまりにもひどかった」。コロナワクチンの危険性に関しては、ワクチンが開発された直後から、SNSやポットキャストで警告が発せられていました。しかし、WHO 、CDC(アメリカ疾病予防管理センター) 、FDA (アメリカ食品医薬品局)、FBI、CIA、DHS(アメリカ合衆国国土安全保障省)、司法省などが「命を危険にさらす偽情報の拡散を阻止しなければならない」と言って、厳しい情報統制を行ったため、真実がなかなか伝わりませんでした。特にワクチンに関する真実の拡散は徹底的に阻止されました。
第７章 経済危機 。「諸悪の根源、連邦準備制度を解体するには経済破綻が必要」。連邦準備銀行が大銀行家たちの施設銀行であり、すべてのドル紙幣が、アメリカ政府が連邦準備銀行から借りた金であり、1ドル借りるたびに、利子を支払わなければならない。アメリカ政府は永遠に連邦準備銀行の奴隷です。
第8章 不法移民乱入の被害 。「バイデン政権が入国させた不法移民の実数は」。677万6203人の不法入国者が、バイデン政権中に堂々とアメリカに入ってきたのです。アメリカの州人口ランキング17位のインディアナ州は約690万人。インディアナ州の人口に近い人数の不法移民がアメリカに入ってきたということです。
第9章 2024年の大統領選の見所。「予想されるいくつかのシナリオ」。2023年6月の時点で、アメリカ人の約7割が「2024年の選挙で不正が行われるのではないかと心配だ」と答えています。つまり7割の人が、選挙不正が存在すると思っているので、カバールは2020年のようなおおびらな不正を行うことができません。
第10章 2020年の大統領選の不正 。「ドミニオン投票機の真実」。不正を暴露するために訴訟を起こしている弁護士、シドニー・パウエルも、こう言っています。「国防省が2006年に選挙結果をあらかじめ設定するアルゴリズムの特許を取得し、その後、ニュージャージー州の大学にその特許を譲渡していました。そして2019年に、ドミニオン社がすべての特許を香港上海銀行に譲渡し、その後に、ドミニオンを所有するステート・ストリート・キャピタルに4億ドル以上の資金が注入されました」つまり、国防省も絡んだ国際犯罪ということです。
第11章 イスラエル。「偽装工作だった。ハマスのイスラエル攻撃」。ハマスの攻撃が起きたのは、1973年10月6日に起きた第4次中東戦争のきっかり50年後。イスラエル人、特に外国在住のイスラエル人たちがSNSで、「鳥の動きも察知するイスラエルのアイアンドーム防空システムがハングライダーで空から侵入してきたハマスの動きを察知できなかったはずはない！」と、疑問を投げかけました。さらに、イスラエルのネタニヤフ首相が「これはイスラエルにとっての9・11だ！」と言い始めたことで、9・11と同じカバールと同じ偽旗工作だ！と気づきました。攻撃直後からバイデンが「ハマスがイスラエル人の首をはねている！」と煽った偽旗作戦。2012年のクリスマスに発行されたエコノミスト誌（カバールお抱え経済誌）の表紙に、近未来に行うことの予告がヴィジュアルに、ハマスがハンググライダーでイスラエルを攻撃しているイラストが描かれています。イスラエルが偽装工作を行った理由の一つは、ベン・グリオン運河を作るためガザ市民を追い出す必要があったため。
第12章 ウクライナ。 「大拡散したコメディアン、アレックス・スタインノフウシビデオ。ロシアがウクライナに侵攻したのは、元祖ナチの子孫が牛耳るウクライナ政府が、ロシア系住民を迫害して殺し続けていたからです。ウクライナの蛮行に堪忍袋の緒が切れたプーチン大統領がついに行動にでた。これがウクライナの真相です。アレックスが演じたパロディは、自国の国境は守らないくせにウクライナの国境を守り、民主主義防衛のために米兵の命を平気で犠牲にして、自分は戦闘に参加しない政治家の偽善をハッキリと見せてくれました。
第13章 トランプ大統領が送ったシグナル。「トランプが今でも米軍の最高司令官」。トランプ大統領は繰り返しこう言っています。「絶対に忘れちゃいけない。敵が僕の自由を奪おうとしているのは、やつらが君たちの自由を奪おうとすることを僕が阻止しているからだ。敵が僕を黙らせようとするのは、奴らが君たちを黙らそうとすることを僕が決して許さないからだ。彼らが狙っているのは、僕じゃなくて、君たちなんだ。僕はただ彼らを阻んでいるだけだ」
第14章 RFKJr。「民主党支持者が続々と目覚める」。ロバート・ケネディ・ジュニアは、コロナウイルスに関する真実(キドロキシクロロキンやイベルメクチンがコロナに効く等)や、ワクチンの危険性を警告した他、「エイズはファウチが作った」「製薬会社は金儲けのみを目的としている」など、普通の政治家が口にしない真実を訴え続けました。
第15章 勝利の兆し。「議事堂事件もカバールの偽装工作だと周知された」。日を追うごとにカバールの悪事や矛盾が徐々に露呈され、アメリカ人のマジョリティが、「人身売買やハニーポット(コンピュータセキュリティにおいて、悪意のある攻撃を受けやすいように設定した機器を、おとりとしてネットワーク上に公開することにより、サイバー攻撃を誘引し、攻撃者の特定や攻撃手法を分析する手法、あるいは、そのような用途で使用するシステムをいう。)は陰謀論どころか、社会の上層部に蔓延していて、要人はブラックメール(blackmailは、日本語に訳すと「恐喝」や「脅迫」を意味する。 具体的には、他人の秘密や弱みを握り、それを利用して金品や特定の行動を強要する行為を指す。)をされている」と察知しました。
あとがき。私がこの本を書き終えた1月以降のアメリカでは、ホワイト・ハット(善玉。正義の味方)側の大覚醒作戦も、カバールのアメリカ破壊計画も猛スピードで展開し「これはおかしすぎる」と築く人の数が日ごとに急増しています。
・1/20. トランプ氏、トランスジェンダー女性を学校スポーツから排除へ「明日には実行」。トランプ次期米大統領は19日、就任式を翌日に控え首都ワシントンで行った大規模集会で、就任後ただちにトランスジェンダーの選手を学校の「女子スポーツから排除する」と述べた。「あのオリンピックの不可解な裁定からわかるようにこれが真の公平だと思う。 もと女性が男子競技でそれなりの結果だせたためしがないのだから。 日本にもこのような仕事ができるリーダーが欲しい。」「これに関しては賛成。 でなきゃ、女子選手が浮かばれなさ過ぎる。 例えば女子100m走の世界記録はジョイナーの10.49秒で未だに破られていない。 11秒を切れればオリンピックの決勝に出られる。 パリの銅メダル選手は10.92秒。 男子だと10秒台半ばじゃ国の代表にすらなれない。」
・1/20. バイデン氏、トランプ氏「政敵」に予防恩赦 ファウチ氏ら、報復に備え。【ワシントン時事】バイデン米大統領は20日、ファウチ元大統領首席医療顧問やミリー前統合参謀本部議長、2021年の連邦議会襲撃事件でトランプ氏の責任を追及した下院特別委員会のメンバーらに対し、予防的に恩赦を施した。いずれもトランプ氏と対立し、同氏が復権後に刑事訴追を含む「報復」を誓っていた面々。トランプ氏就任の数時間前というタイミングで救済の手を打った。「バイデン元大統領は「不当な報復への対応の為の恩赦」としているが、司法や行政、マスコミを総動員し、不当にトランプ潰しをしたバイデン政権の闇、アメリカ国民を欺き、一部の既得利権を守るためのコロナ対策やウクライナ支援、温暖化対策など政策の誤りやバイデン元大統領ほか政権腐敗は明らかにしないとなりません。バイデン元大統領は、腐敗と国民への裏切りを明らかにされないための苦肉の「恩赦」を施行したと思いますが、自分から罪を表明しているようなものです。トランプ大統領の姿勢は、国民への誠実さを現すものであり、バイデン政権への報復ではないと思います。」
・1/21. アメリカ「パリ協定」から脱退すると発表。20日、アメリカのトランプ大統領が就任した直後、ホワイトハウスは「パリ協定」から脱退すると発表しました。 トランプ氏は前回、大統領に就任した2017年にパリ協定からの脱退を表明し、アメリカは2020年に正式に脱退しました。その後、2021年に就任したバイデン大統領がパリ協定に復帰し、「脱炭素社会」に向けてクリーンエネルギーや電気自動車の普及を進めました。「化石燃料と温暖化の因果関係は、はっきりしていない。というのが科学的に正しい見解です。 それにも関わらず、脱炭素に突き進むのにはエンジン技術などの既存の優れた企業を追い落とすための政治的意図を感じます。だからパリ協定が事実上なきものとなることは、歓迎です。 過度な太陽光・風力発電推進を含め、グローバリストが推進してきたSDGs的なものが弱まれば、日本の商機(勝機)が高まるでしょう。」
・/1/21. トランプ氏、WHO脱退表明 大統領令で 新型コロナの対処批判。トランプ氏は大統領令で「中国・武漢から生じた新型コロナのパンデミック（世界的大流行）や、そのほかの世界的な衛生上の危機への対処を誤った」とWHOを一方的に非難した。トランプ氏は第1次政権時代の20年にもWHOからの脱退を表明した。しかし、通告から脱退までの準備期間にバイデン政権に交代し、米国はWHOにとどまった。「２期目のトランプ氏の改革は大胆に進むようです。仰る通り、コロナ化前後のWHOは一部の大手製薬会社の営業マン化をしていたように見えます。それを、横から大統領経験者の目で監視していたので、就任すればどのように進めるのかを練りに練っていたように思えます。国内に対しても、庶民の経済格差を縮小し賃金の底上げを図るようですので、石破首相はトランプ氏に師事しなくても学んで頂き、学費増や社会保険料増など、これ以上の負担を増やさず、経済と賃金の底上げを図る政策を願います。」「コロナ時にWHOがいかに機能していないか、いかに中国寄りかが分かったからね。日本こそお金がもう無いのに海外機関に良い顔をして散々お金だけ吸い取られてきて、トランプのこの強気の姿勢が羨ましいわ。」
・1/21.多様性政策の取りやめ宣言 トランス権利擁護が後退。【ワシントン共同】トランプ米大統領は20日の就任演説で、バイデン前政権が推進した多様性・公平性・包括性（DEI）重視の政策を取りやめる考えを示した。連邦政府が認める性別は男性と女性だけだとも宣言。トランスジェンダー当事者らLGBTQ（性的少数者）の権利擁護の取り組みが後退する。「トランプ氏は「人種の違いを意識しない実力主義の社会をつくり上げる」と述べた。DEI政策が逆差別を生んでいたとの認識をにじませた。」「行きすぎた多様性促進が是正がされることは、ほんとうによかったと思います。染色体のXYとXXの違いを無視して、女性スポーツに同じ土俵で競わせるとか、病院の診察や入院時とか、なぜそんな発想になるのかほんとうにナンセンスだと思っていました。」「マイノリティの人権ももちろんたいせつですが、マジョリティの人権もないがしろにせず大事にしていただきたいです。」「パリオリンピックの開催式を覚えているでしょうか？ 男女とも見分けのつかない集団が奇怪な衣装を着て踊り歌い、それは異常な演出だと感じました。これが国際オリンピックの舞台なのかと目を疑いました。日本でも公共トイレのサインが男女共にグレー色となり、分かり難くなりました。私は男性ですが、慌てて入ったら女子トイレだったこともありました。これはマイノリティとマジョリティの取り扱いが逆転し、多くの一般人が負担と我慢を強いられる社会になったからですね。これは果たして良いことなのでしょうか？ 日本でも多様性について再検討が必要だと思います。」「「性自認」というものはその人の個人の内心の気持ちであって、内心の自由はあっても、それは他人に強要してよいものではないと思いますアメリカの政治評論家マット・ウォルシュ氏は性自認主義者との対談でこう言っていました。「私を話に出すときは“ハンサム”“優秀”と言わなければならない。なぜなら私がそう認識しているからだ。そう言われたらどう思いますか？わけがわからないでしょう？」ほんとそれだと思いました。
・かつて、ナチス・ドイツの宣伝大臣であったヨーゼフ・ゲッベルスの有名なセリフ（ヒトラー説など諸説有り）で、「嘘も百回言えば真実となる」という言葉があります。これは、例え間違った内容のことでも同じことを何度も耳にするうちに、人はやがてそのことが本当であると信じるようになる、信じたくなる現象があることが、さまざまな研究から明らかになっています。繰り返し同じことを耳にすることでその内容にある種の親しみのようなものを抱く「単純接触効果」などによって本来の正しい内容とは異なる間違ったものや大げさな内容を「正しい」と思うように至ってしまう「真理の錯誤効果 (Illusory truth effect)」と呼ばれるものでス。政治家が大衆の前で何度も同じ演説を行うことで内容を信じ込ませたり、名称をこれでもかと連呼する商品コマーシャルなどで用いられる手法の一つとなっています。
米国はどこへ向かうのか？バイデンの前で言いたいことを言う歴史に残る名演説。2025年、トランプ大統領就任演説
https://www.youtube.com/watch?v=oSbkO-2iHeI