武田邦彦 (著), 松田学 (著)「これで日本は大丈夫! どうする経済・エネルギー・皇室伝統」(2022/5/23)を読んで、次に武田邦彦氏だけの著書を読みました。日本人よ目を覚ませ!テレビや専門家たちが仕掛けた、コロナ騒動やSDGsの罠を工学博士の視点で一刀両断!【論理的な思考】=【国を守る力】。著者の動画配信は、なぜ規制により削除されたのか?「今回こうして書籍にまとめたのは、私の科学者としての信念であり、生まれ育った日本が少しでもよくなればとの思いからなのです。」〔日本社会はどれくらいのウソにまで耐えられるのか〕。私はYouTueを発信の場としていたのですが、2021年9月から「新型コロナウイルスと感染症とワクチンに関する誤情報を規制する」という方針がとられ、私の配信する動画のいくつかもこの規制にかかってしまいました。だからといって私は「正しい情報」を伝えることをやめるつもりはありません。
序章 理系思考のない国は滅亡する!・「日本社会の崩壊は安保闘争から始まった」。日本が社会的錯覚に陥ったその最初は1960年、岸信介総理大臣が政権を担っていた頃の安保闘争、正確には日米安全保障条約の改定反対論そうです。誰がその闘争に火をつけたのかはっきりしませんが、いずれにせよ左翼のあるグループが火をつけて「改定すべきでない」と言い始めました。日米安全保障条約は、日本にとって相当不利な条約でした。・「トリック(ごまかし)の日本社会の誕生」。メディアなどから発信される一方的な情報だけみて「安保改定反対」を叫んでいた当時の状況は、新型コロナの恐怖ばかりを伝えられて実態を把握することなく、ただ恐れている現在の状況に通じるものがあります。この時点で日本社会は「ある程度のウソはいい。そしてウソで大きな騒動を起こすことができる」という空気が日本列島全体に広がったのです。・「石油がなくなるというウソ」。次に日本社会を揺るがしたのは、安保闘争の騒ぎから10年ほどたった時に浮上した「石油がなくなる」というウソです。このウソは現在でも根強く残っています。・「恐怖支配のための石油枯渇説」。石油枯渇説が提起されることになった直接的なきっかけはメジャーと呼ばれる国際石油資本、いわゆる「国際資本家」です。国際資本家は、原油価格を10倍の1バレル20ドルまで上げようとしました。物価というのものは一般的には需要を増やすことで上がっていきます。しかし、世界的な需要を急激に増やすことはできません。そこで、国際資本家は別の方策を考えました。それこそが「恐怖」で煽るというものです。・「すべてのウソは一部の利益のために」。メジャー系の各石油会社は、地質学時コリン・キャンベルの「石油が枯渇するグラフ」のようなものを次々と発表し始めます。(コリン･キャンベルらのピークオイル論者は、1980年代後半以降、他の機関に比較してかなり小さい推定資源量を前提に、ごく近い将来の生産のピーク到来を予測してきた。しかし、そのピーク到来の予測時期は1989年、1997年、2004年、2006年、2010年と時期を追うごとに修正後退しており、予測の意味をなしていない)。1970年ぐらいからそうした資料が出始めて、「石油がなくなるぞ」という考えがじわじわと世界に広がっていったのです。その仕掛け人は、国際資本家です。これは石油に限ったことではありません。天然資源の価値を高めて値段を上げるために「その資源が尽きようとしている」と言い続けるのです。
・第一章 新型コロナ禍でわかった「専門家」の堕落。「専門家がダメになった」。専門家という存在は、自分の領域においてしっかりとした理論やデータに基づく考えを持ち世論が変化しても変わらないことが基本になければいけません。しかし、今回の新型コロナウイルスに関しては、専門家の主張がどんどん変わっていきました。新型コロナも風邪やインフルエンザも全く同種のウイルスの感染症であるにもかかわらず、マスクをすることが当然のようになりました。・「警察はマスクを強制できない」。警察は、法律で決まっていないことは、取り締まらないのが鉄則です。それなのに警察という公権力が取り締まりとまではいわないにせよ、マスク着用を強制するような動きをしたことを私は恐ろしいことだと危惧します。・「ウイルスの流行に、マスクは無関係」。2020年2月まで、東京都医師会の新型コロナ研究グループが配ったパンフレットには「新型コロナウイルスの流行にはマスクは関係ありません」と書いてありました。・「なぜ医師や専門家の意見が変わったのか」。日本では、インフルエンザで病院に行く人が年間1千万人、病院に行かない人が1千万人、その他の風邪の患者が2千万、合計約4千万人、そのうち数万人の方がお亡くなりになっています。それでも、新型コロナ流行の以前には、マスクを強要されたことも、ワクチンを強要されたこともなかったのです。それがなぜ今回だけは、急に医師や専門家の言うことが変わったのか?ここに第一の疑問が出てくるわけです。・「科学者が意見を変える時には、根拠となるデータが不可欠」。NHKが理化学研究所に依頼して、スーパーコンピューター「富岳」を使い解析したところマスクに効果があることが分かった。という内容の番組が放送されましたが、きちんとした学術的な説明はありませんでした。・「マスクをしない方が感染率は低い」。マスク着用率の高い県で感染率が低い訳でもなく、マスク着用率の低い県で感染率が高い訳ではない。むしろマスクをしていない人の方が感染率は低かったのです。・「科学者は常に謙虚であれ」。実験結果のデータが第一であり、自分の考えを押し通すようなことはしてはならない。・「役に立つ研究の無意味さ」。ここ数年、専門家が著しく堕落した原因には、1990年ごろに吹き荒れた「役に立つ研究」が挙げられます。役に立つ研究でないと、国から研究費の補助が出なくなったのです。そのため、専門家の多くが「役に立つ研究」になびいてしまったのです。しかし、役に立つか経たないかは誰が判断するのでしょうか。(素粒子「ニュートリノ」を捕らえてノーベル賞を受賞した故・小柴昌俊さんを取材していた新聞記者が、何気なく「ニュートリノ研究は何の役に立つのですか」と質問して、「役に立たないし、儲かりもしないよ」と小柴さんが顔をしかめたという。文学や音楽、美術などの研究者に「何の役に立つのですか」と聞く人はいない。なのになぜ、基礎科学の研究者に対して人は「何の役に立つのですか」と聞くのだろう)・「もはや、専門家は肩書だけの存在」。NHKは政府の言う通り放送しないと予算が出ないので、それに沿った放送をしています。医師会にもお金の縛りがあります。厚生労働省が決める薬価や診療報酬です。厚生労働省の方針に基づいたことしかやらなくなります。もはや、専門家が自分の信念に基づいて学問の立場から物事を言うことがほとんどなくなりました。「専門家」とは肩書だけの存在でしかありません。その話の内容は政治家や官僚の考えに左右される程度のものでしかないのです。・「医療点数のために、胃瘻を進める悪徳医師」。日本の専門家たちが堕落したために起こったことを2つ挙げておきます。1つは「胃瘻」治療です。胃に直接物を入れるのは、いくら延命治療だといっても問題があります。人間はただ生きていればいいというものではありません。そうしたことから、多くの先進国では胃瘻のようなただ延命させるだけの医療行為はやめています。胃瘻治療の批判が高まってくると、厚労省は延命治療の医療点数を下げました。医師たちは、胃瘻治療に対する医療点数が減らされてからは、あまり儲からないため胃瘻を勧めなくなったのです。・「人工透析も金儲けのタネ」。人工透析にかかるまでの医療費は、健康保険に入っていれば、実際の治療費の2割3割で済むとは言え本人負担です。ところが人工透析すると、その時の医療費は、全額国庫負担になります。具体的には500万円くらいの医療費が無審査で病院にいきます。できるだけ肝臓病の患者が人工透析になるように、医師が操作している。ということも耳にします。一度人工透析すると、その人は一生、病院通いです。患者にそんな辛い思いをさせて医者は金もうけをしているのです。・「政府の方針に従うふりをすれば1億円」。自分の学問的興味によって研究を行うことが「学問の自由」というものです。ところが、そうすると研究費が貰えません。学問というものは難しいものですから、一般の人をごまかすことくらいいくらでもできます。政府をダマして予算を出させておいて自分の好きな研究をすることも簡単にできるでしょう。しかし、学者は一度ウソをついてしまうとウソをつくクセがついてしまいます。現実には教授などが研究費のためにウソをついている事例が少なからずあります。
第2章 不合理で非科学的な新型コロナワクチン。・「もそも、ワクチンは薬ではない」。ワクチンは未完成の医療手段である。という認識を持っています。・「天然痘撲滅はワクチンの成果なのか」。1つは、ワクチンが何らかの効果をもたらして、天然痘ウイルスが撲滅されたというもの。もう1つは、義務化を止めてしばらくたってから天然痘ウイルスが自然になくなったというものです。・「インフルエンザ患者は毎年2千万人」。日本では例年、1千万人ぐらいがインフルエンザで病院にかかってきました。病院に行けなかったという人が、1千万人ぐらいいたのではと推定されています。重症になってなくなる方は、3千人から1万3千人です。そうすると後1億人ぐらいの人はインフルエンザにかからないのだともいえます。・「ワクチンを打っても感染者は出続ける」。国民の多くがワクチンを打ったにもかかわらず、結局1千万人が病院に行き、1万人ぐらいが死亡する経過をたどってきたのです。・「ワクチン効果を否定した、前橋レポート」。インフルエンザワクチンの有効性について調べたものには、群馬県前橋市の医師会が1987年に発表した「前橋レポート」というものがあります。インフルエンザワクチンを集団接種しない前橋市と、集団接種した高崎市などの周辺地域におけるインフルエンザの流行状況を、1980念から6年間に渡って比較調査したところ、「インフルエンザの罹患率、超過死などの違いは認められない」という結果になりました。つまり、ワクチンがインフルエンザの予防にはなっていないという訳です。・「ワクチンの有効率は、99.5%以上必用」。人口が1億人でワクチンを打たずにいると、100万人がかかる。2020年はじめに国内で感染が確認されてから約2年間で人口の1%が新型コロナにかかりました。こういうものは1年単位で見ますから、国民0.5%が新型コロナにかかったことになります。ではワクチンを打った場合には、何もしないで新型コロナにかかるよりも感染者が減らなければなりません。しかし日本で多くの人が接種しているファイザー社のワクチン有効率は95%だと言われています。さらに、現実的にはワクチンを2回接種した人でも、70%ぐらいは新型コロナにかかるというデータも出てきていますので、少なくとも日本においてはファイザー社のワクチンは接種する意味はないのです。・「健康な人がワクチンで死ぬ」。死亡者は、インフルエンザも含めた風邪では感染者の0.1%ぐらいになります。病院にかかるインフルエンザ重症者1千万人のうちの0.1%だとすると1千人程度です。対して新型コロナワクチン接種後に亡くなった人はというと、2021年8月の厚生労働省の発表では1002人です。事実として例年の風でなくなる人とほほ同数がなくなりました。・「ワクチン接種は医療行為といえるのか」。医療行為の定義は「健康でない人を健康に戻す」ということです。「健康な人は治療しない」というのが医療の大原則です。・「薬の効果と副反応のバランス」。日本人の約99%の人は新型コロナにかからなかったわけですから、その人たちは健康な人達です。99%の人はワクチン接種しなくてもコロナにはかからないわけですから、その時に処方する薬としては、副反応のあるものはダメだということになります。・「ワクチンがウイルスを進化させる」。細菌の世界でも抗生物質の効かない「耐性菌」が出てきます。ウイルスもワクチンを使いすぎればウイルス自体が進化していきます。いわゆる「変異株」です。コロナウイルスのような「RNAウイルス」と言われるタイプのものは変異しやすく2週間に一回ぐらいの頻度で変異していきます。・「mRNAワクチンの安全性は」。今回は遺伝子を打つ、つまり情報を打つというかたちのmRNAワクチンが投入されたのです。今までにもmRNA型ワクチンがいろいろと開発されてきたものの、すべて治験で認可を取れていませんでした。つまり「安全でない」ということになっていたのです。この10年ぐらいの間「安全でない」と言われてきたmRNAワクチンが、なぜ新型コロナウイルスに対しては「安全だ」ということになったのか。さらに今回のワクチン開発では、治験期間の短さも指摘しておかなければなりません。新型コロナワクチンについては治験が終わっていないにもかかわらず緊急に認可されました。これについては「政治的に認可した」という話がありますが、科学と政治は違います。ですから、政治的に認可することは本来、不可能であるはずです。・「免疫は単に異物に反応するものではない」。免疫とは「人間の身体は異物が入るとその異物に応じて抗体ができて、その抗体が自分の身体を守る」。NHKなどもこの定義に応じた報道をしていますが、まったくの間違いです。人間の体内には細胞が60兆個あり、微生物などの他の人間由来でないものが20兆個ぐらいあると言われています。代表的なものでは「腸内細菌」が挙げられます。そして私たちの体内には「常在ウイルス」というものもいます。更には皮膚などに巣くっている水虫のような「微生物」もいます。地球上の生物は、殆どの場合複合体となっているのです。ウイルスにしても腸内細菌のように効果がハッキリしたものは見つかっていないものの、それでも一般的には「ウイルスがいなければ人間も生きていけない」と言われています。こう考えると「人間の身体は異物が入ると免疫機能が発動する」というのはあまりにも単純化された言質です。人間の身体は異物だらけなのですから。しかし新型コロナウイルスに関しては、人間があたかも純粋なものであると誤解させるような報道が続いて、これは非常に問題です。・「免疫の常識は間違っている」。細菌やウイルスも人間にとってはきわめて大切なものである。という関係がある限り、外から異物が入ってきたらそれを排斥するシステム「抗原抗体反応」を使ってワクチンを作るのは基本的な概念が間違っているのです。・「mRNAワクチンには無理がある」。mRNAワクチンを考えた時に一番注意しなければいけないのは「mRNAという情報」を筋肉の中に打つということです。筋肉に注射することで全身の細胞にいきわたり、細胞内のリボソーム(核から遺伝情報を運んできたRNAをもとに、蛋白質を合成する場所)という自分自身の構造体の中で新型コロナの疑似ウイルス抗原を算出するわけです。そうして作られた疑似ウイルスに対して「これは異物だ」と認識することで、新型コロナウイルスの抗体が作られる。その抗体が今度は外から来た新型コロナウイルスに対して反応するというのが「mRNAワクチン」の仕組みだとされています。しかし、この説明には相当な無理があります。まず体内に入れるのが異物そのものではなく、異物の情報であるということが問題です。情報だけですから、その情報に関しては体内の免疫系は何も反応しません。その情報が自分の細胞内のリボソームに働きかけて、疑似ウイルスを作るというのですが、これはつまり「mRNAワクチンを注射することで出来るウイルスは外から来たものでなく、自分自身が作ったものということになります。そうすると第一に心配なのが、自分が合成したものに免疫機能が反応するクセがつくと、次に外部から来た新しいウイルスには反応しなくなるのではないかということ。第二に、自分自身が作ったものに常に反応するようになって自己免疫疾患が起きるようになってしまうのではないかということです。そうなった時にはアレルギー症状が頻発し、それが重症化することも考えられます。そうなると、風邪のウイルスに感染しても何も反応しなくなる。ガンも免疫系が関わっていますから、ガンが進行することに関して免疫機能が反応しなくなるかもしれないのです。メリットとデメリットを説明したうえで、国民の多くがワクチンを打つという選択をしたのであればいいでしょう。しかし、少なくとも私はワクチンについて正しい説明を報道で耳にした記憶がありません。
第3章 新型コロナ騒動の戦犯は誰か。・「PCR検査でウイルスの特定はできない」。新型コロナウイルスへの感染を調べるために適切なPCR検査は、CT値におよそ30～36ぐらいと言われていましたが、実際に各国で行われたのは40～50でした。必要以上の検査をして過度に陽性判定を増やす条件で検査を行っていたのです。・「事故で死んでも、新型コロナ死になる」。2022年3月、WHOは「どんな状態で死亡しても、のどや鼻のPCR検査を行って、そこから新型コロナウイルスが検出されたら新型コロナによる死亡とせよ」という通達を世界に向けて出しました。日本でも2020念6月に厚生労働省がこのWHOの通達に従うことを決定し、各医療機関に伝えています。そのため、交通事故で心停止だった人でも、コロナウイルスが検出されたら「新型コロナによる死亡」と診断書に書かれます。実際にそのような事例がたくさんあるというのです。・「感染者数も死亡者数も不明」。故意に人工的な新しいウイルスをつくり、その感染者を何らかの方法で全世界に増やし、厳しすぎるPCR検査で患者数、死亡者も水増しする。それによって風邪では1回もワクチンを使ったことがなく、しかもmRNAワクチンというこれまでに使ったことのない技術によって作られたものを全世界に接種した。「これは誰か特定のグループが慎重な計画をして進めた」のような推定も出来ます。・「なぜ世論は180度転換したのか」。安全審査が完全には終わっていないワクチンを国民の多くが接種することに対して、政治家も医師も専門家も反対しない。むしろワクチン接種に反対する方が反社会的であることになりました。このようにあっという間に社会が変わってしまったことの理由がどこにあるのか。・「専門家は、強めの風邪と考えていた」。東京都医師会の新型コロナ研究グループは、2020年2月13日の時点で、「今度のコロナ風邪は基本的にインフルエンザなどと同じである」「マスクはこれまでの風邪と同様にあまり効果がない」といった内容のレポートを起草してパンフレットにして出していた。この内容は記者会見でも説明されていて、その動画は少なくとも2020年1月23日までは閲覧できています。・「ウイルス干渉も知らない、いい加減な専門家」。2020年から流行したオミクロン株という変異株では、治療している医師が、無症状50%、病院にも行かない軽い症状49％、病院に行く程度の症状1%、死亡率0.01%と言っています。「ウイルス干渉」とは、「ウイルス同士が宿主の奪い合いを行い、1つのウイルスが流行すれば、もう一方は収まっていく」ということです。新型コロナが流行していた約2年間はインフルエンザの流行はほとんど見られませんでした。いい加減な専門家はインフルエンザが流行しなかったことについて、「みんながマスクをしたからだ」「感染対策をきちんとしたからだ」などと言いますが、そうでありません。私としては、なぜたいしたことのない新型コロナを、これほどの恐怖心で国民が受け止めたのかが、最大の問題だと思うのです。・「新型コロナ騒動はテレビが作った」。国民全体が自粛するなどの特殊な社会状況が起きてしまった原因は、結論を言えば「テレビ」のせいです。人間の脳には「先に伝わった情報を正しいと思う」癖があります。そのため最初のニュースで新型コロナについて、著名な芸能人が新型コロナによってなくなったと大々的に報じられる。そうすると、視聴者の脳にそのことの恐怖が刷り込まれます。それを最初にテレビで「新型コロナに感染した人の約8割は軽症です」と伝えたら、新型コロナに対する「怖い」という印象はだいぶ薄らいだと思います。「物事の本質を伝える」という意味では、この方が現実に即しているのではないでしょうか。・「私たちはテレビに支配されている」。テレビが大げさに煽ったために、1年間に100万人しか感染せず、病気の状態もインフルエンザと同じか、それよりも少し緩いぐらいの風邪であっても、インフルエンザの何十倍もの騒ぎ方をして、道徳的な同調圧力というものが発生する原因になりました。・「バブル崩壊とともに日本文化も崩壊した」。日本においては誰か一人が偉いのではなく、みんな全員でやるという文化を持っていて、それはまさに「誠実」だったわけです。・「同質の社会から同調の社会に」。よく「日本は同調の社会だ」と言われまずそれは違います。かつての日本は同調ではなく「同質の社会で」した。誠実であることよりも同調が求められるようになると、同調のためには「誠実」を捨てることまで起きてきました。それが今回の、マスクやワクチンの問題に大きく象徴されたのだと考えます。
・4/4. 「接種後健康被害9千件認定。救済制度、新型コロナワクチン」。国の予防接種健康被害救済制度で、新型コロナウイルスワクチンに関する審査が2021年8月から実施されて以降、今年3月までに計9031件の健康被害が認定されたことが4日、厚生労働省への取材で分かった。うち死亡事例は998件となった。申請は厚労省の疾病・障害認定審査会が審査し、接種と健康被害の因果関係を踏まえ医療費や死亡一時金を給付。迅速救済が目的のため、厳密な因果関係は必要としない。「安心安全完璧なはずの新型コロナワクチンで998人もの多数の犠牲者が出た事実。予防接種健康被害救済制度の申請に必要な書類がどれだけの数になるかご存知でしょうか？申請までの労力と条件等ハードルの高さを考えたらどれだけの人数が申請を諦めざるをえなかったのか、それを考慮したら実際の被害者数はどれ程のものか。『効果が期待できる』とか、そんなあやふやな話ではありません。皆さん、考えてみて下さい。」「出ている数字は申請があったものだけです。制度そのものを知らず手続きを行わないケース、孤独死等、申請されることすら無かった、新型コロナワクチン由来とする薬害被害者は現実にどのような数字になるでしょうか。百倍程度では効かないのではないですかね」「COVID-19ワクチンの接種を繰り返すと免疫力が低下し、癌などの生命を脅かす症状にかかりやすくなる可能性があることが分かった」「ファイザー社またはモデルナ社のCOVID-19ワクチンを複数回接種すると、免疫グロブリンサブクラスの異常な高濃度が、実際に免疫系をワクチン中のCOVID-19スパイクタンパク質に対してより感受性を高めることを示す証拠が増えてきている、と研究者は論文で述べている。研究者らは、COVID-19の初回接種に加え、複数回のブースターを接種するとデルタとオミクロンの両ウイルス変異体に対する防御力が著しく低下するというマウスでの実験結果や、ワクチンを繰り返し接種するとIgG4抗体の一種。免疫系が異物や病原体に対抗するために生成するたんぱく質レベルが急上昇し、免疫力が低下する事を示唆した実験結果を紹介している。この論文は、5月に雑誌Vaccinesによって発表された。」「さながら人体実験、集団殺人、過去最大の薬害」
・https://note.com/qlennon1868/n/ndba46ea5e81a5/22。『新型コロナワクチン接種の履歴を開示請求する。新型コロナワクチンを接種したことを証明する予防接種台帳の保存期間が5年というのをご存知でしょうか？接種から5年が経過してしまうと、接種したことを証明することが難しくなります。2024年3月13日に行われた厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会では、予防接種台帳の保存期間を現行の5年間から延長する方針が了承されましたが、具体的な法改正や実施方法については、未だ決まっておりません。・2024.5/22. コロナワクチンなどの予防接種記録、5年間の保存期間延長へ。新型コロナウイルスワクチンなどの予防接種の記録について、厚生労働省は、保存期間を現行の5年間から延長する方針を固めた。新たな保存期間は未定だが、「生涯」も検討する。保存期間のルールが変われば、2007年に予防接種法に明記されてから初めてとなる。
・YouTbe。https://www.youtube.com/watch?v=k4QkN21S-Q4。９割の人が知らない意外な雑学(コロナ)。「神奈川のコオロギは知らん顔しているね。」「非接種者です。日本の政府、テレビや新聞によって執拗な脅しや煽りを受けましたが、洗脳されずに済みました。」「テレビ見ない新聞は取らないに限る」https://www.youtube.com/watch?v=Gx-dNhf7pSo。「陰謀論ではなく陰謀であることは明白」https://www.youtube.com/watch?v=dOc3l_0WVd8。「だから国会議員、厚労賞職員はほとんど打ってないんですね‼️」「厚労省が公表してる人口動態や超過死亡を見れば戦後最大の薬害問題だと思うけどね。追加接種がピークになると超過死亡もピークに…判り易いですね」https://www.youtube.com/watch?v=7wrt910CQTE。「あれだけ煽ってた 医者や専門家いなくなった 絶対許さんぞ」「戻るワケないよね。打たなくてよかったわ。抗原原罪を元に戻すのは不可能。、元には戻らない。」「日本人はモルモット」
・5/1. 原口一博氏、財務省解体デモの報道姿勢に「知られたくないから知らせない。わかりやすすぎる」。4月29日にも再び行われたデモの動画がSNS上で拡散されたが、原口氏は「報じない。つまり『あちらの者たち』（権力を持つ）にとって都合が悪いと言う証拠。知られたくないから知らせない。わかりやすすぎる」と推測。「報道の自由度世界70位。既存メディア、一行も触れず。財務省解体デモ。権力の監視機能崩壊。権力の下僕に成り下がっている」と、報道しないメディアを批判した。「この３年位の空前の税収増で基礎的財政収支は黒字化している。そのような見通しが2024年に報道されたが急遽補正で政府予算を積み増され、結果2024年も依然赤字と言う事にされました。がそれら政府予算の多くは裁量予算と言う形で用途未定のまま積み増され、各種基金が積み上がるばかり。公開されているそれらの一覧を見ると、手つかずのまま翌年以降に繰り越されているだけの事業が無数にあります」「減税に財源は必要ない状況と思われます。むしろ減税しないままでいるとこれら無駄な裁量予算が際限なく積み上がって行くだけなのではないかと推測されます。今一体幾ら余っていて、本当に必要な年度予算の実像はどうなっているのか。政府予算の精査・仕分けが減税の為の最初の一歩になると思いますし、こんな水膨れ予算をそのまま賛成する野党に減税を主張する資格はありません」「財務省が政治家やマスコミ、他省庁をひれ伏させ、最強官庁の名をほしいままにしてきたのは予算編成権と国税査察権があるからだ。」「失われた３０年の原因は、財務省の財政支出の抑制や度重なる増税にあることは明らか。財務省は国民の敵なのだ。将来世代の子供達が少子化を防いでいく政策を考えるならば財務省は解体しなければいけない。そして自民党は解散。能力のある議員は立ち上がってくれればよい。このままだと先々は外国人が増えて多国籍国になる。」
・5/1. 「news23」小川彩佳が怒り「コメを国民に本気で届けようとしている？」備蓄米流通の現状に。農水省は4月30日、3月17日から4月13日までの4週間で卸売業者から小売店や外食事業者などに届いた備蓄米について、4179トンと発表。これまでの放出量の2％足らず（1・97％）にとどまっている。政府は今年3月に計2回、政府備蓄米を放出しており、総放出量は21万2000トン。3月30日時点の数字は0・3％だったが、今回も流通量が依然、広がっていないことが露呈した。4月23日から25日には3回目の備蓄米入札が行われ、ほぼ全量の10万トンが落札された。計3回の入札で計31万2000トンの備蓄米が放出されることになるが、円滑な流通が行われるかどうか見通しは立っていない。「堂島の米先物取引が昨年から始まり、必然的に米がマネーゲームの対象になったことが米不足の原因と考えられる。もともと、農水省の需給予測に基づき、米は余剰が生じないよう価格統制されてきたから、マネーゲームの対象になれば、そのために価格を吊り上げようとする動きが出れば、実際の流通量が減って不足するのは必然。裏では、そういうことをやりながら、国民の批判が起こるのを避けるために、マスコミでも一切報道されない。マスコミこそ、本気で米流通の実態を明らかにして国民を助ける気があるのかを問われている。」「あくまでも一説だが、ネット上で考察した人のまとめによると、ＪＡの先の中間業者に何らかの方法でストップを誰かが仕掛けているとか。その狙いはＪＡへの国民の批判熱を高めて、ＪＡの民営化をすすめるため。その黒幕は竹中平蔵で、表でコントロールされてＪＡ民営化を主張しているには小泉進次郎。郵政民営化の時に流れと同じだとか。ＪＡ民営化で竹中平蔵が社外取締役をしている会社への利益になることを狙っているとか。」・2024/8/20. コメ値上がりのなか 堂島コメ先物取引本格スタート。大阪の堂島取引所でコメの先物取引が本格的にスタートし、20日、式典が開かれました。猛暑による天候不順などでコメの値上がりが続く中、取引所のトップは、取り引きを活発化させ、価格の透明性の向上につなげたい考えを示しました。【ＳＢＩホールディングスの北尾吉孝社長は】堂島取引所の大株主で、傘下のＳＢＩ証券が取り引きに参加するＳＢＩホールディングスの北尾吉孝社長は、「コメの価格は生産側と卸売業者の相対で決めているため透明性が課題だったが、ベンチマークとして活用できるので、透明性に資するものだと思う。さらなる取り引きの活性化に期待したい」と述べました。・2024/08/29そんなさなかの8月13日、「コメ指数先物」という新たな取引が大阪の堂島取引所で始まり、初日に60キロ当たり1万7,200円という高値を付けた。
・https://www.youtube.com/watch?v=cZAqrcruMyQ。竹中平蔵、全部バレるw コメ高騰の裏に潜んでいた”150兆円計画”とは？小泉進次郎も動いた農協改革の深層！米価高騰の背後に潜む150兆円規模の農協解体計画。竹中平蔵、小泉進次郎が仕組んだ驚きの構図に迫ります。2024年の米先物解禁、農林中金の巨額損失、農協バッシング…すべてはつながっていた。米価高騰の真相を徹底解説。「竹中平蔵に、小泉純一郎、その当時から泥棒みたいだったが、今度は、進次郎と共謀、こんな奴に、振り回わされていたとは、嘆かわし過ぎ」「平蔵が絡む件は必ず中抜き、利権に繋がる。奴は守銭奴」「郵政民営化と同じやな、こいつをなんとかしないと日本はどんどん沈んでいく」「竹中平蔵だけは絶対に許さない!! 」「警察もテレビも新聞も報道しない日本は終わりですね。 国民は騙されないように（怒り）」
・4/25. １児の母モデルが自転車の歩道走行禁止に疑念「どんだけ日本の政治は考えてないんだ？」。ラブリは「オカンとして、子と歩く身として、運転する身として言わせていただきたい」と書き出し、今回の改正案では「歩道の通行」が違反の対象（反則金6000円）とされたことについて言及。4歳の娘を育てる母としての立場からは「ママチャリの身として雨の日の車道なんて相当こわい。真横でトラックぶんぶん通るし、歩道いきたいにきまってる」と、危険な車道を避けたい思いを吐露。「でもこれから行けないなら裏道通るじゃん、裏道通ったら遠くなる場合もあるじゃん、保育園遅刻してらんないじゃん。ってなったら早めに起きるじゃん」と忙しい母親にとって負担が増えることを予想し、「歩道・車道があるなら自転車道があるべき。走る道路の体制は変わらないの自転車は車道ですお願いしますってなんか、棒に振りすぎだよね。子供の事、未来の事、どんだけ日本の政治は考えてないんだ？」と疑問を呈した。「歩道がダメだって言われると、安全に自転車が走れる道なんてほぼないですよね。 歩道を走るのが危ないのはわかる。 でも自転車自体を禁止にしていないのだから、 ちゃんと道路整備してから言ってくれと思う。 狭い車道で端っこを自転車に走られると抜くのも怖いし、対向車来るとまず抜けない。 自転車に対する規則は御立派だけど、現実的にそんなの無理だろと思います。 決まった区域（自転車専用道路や充分に広い路側帯がある道路）以外で 自転車乗るなと言ってるようなものじゃないでしょうか。」
・4/29. 爆笑問題田中裕二、自転車の「歩道通行」青切符導入に「都内なんてとてもじゃないけど…危ない」。「僕も自転車、毎日のように乗ってるんですけど、歩道を駄目にされると、都内なんてとてもじゃないけど、大きな道路の車道を走るとなったら、危ない」と切り出した。続けて「もともと駄目なんですけど、それもさらに厳しく罰金って厳しくなるわけでしょ？ 考えられない。環七とか。自転車専用道路があると一番いいんだけど」と語った。 警察庁が24日、自転車の交通違反について「青切符」を交付し、反則金を納付させる改正道交法を来年4月から施行する見通しであると発表。「青切符」の対象は16歳以上。罰金案はながら運転で1万2000円、信号無視、歩道を通行で6000円、ブレーキなど不良、傘さし、イヤホン着用で5000円、並んで走行で3000円。「運送業です。交通規則を改正する前に道路をしっかり直してから改正してほしい。 歩道を自転車が走ったら青切符？確かに自転車は危ないことは頷けるが、自転車対車乃ほうがもっと命に関わるのでは？正直車道を走る自転車は危険しか感じないし、運転する側から見ても自転車がどう動いてくるのか予測しづらい。 更に言えば自転車は子供でも乗れるもの。まず交通規則についての知識が浅い。その浅い自転車に対して車道を走れというのがそもそもおかしい。 だったら自転車専用道路をしっかり作って欲しいしその上で改正すべきであり、無意識の人に対して法律だと促すのは悪だと思う。」
・5/3. 粗品「腹立つわ、あいつら」 自転車違反「青切符」導入に「歩行者こそ免許いるんちゃう？」。 粗品は現在、有楽町のニッポン放送に自転車で行くこともあり、交通法規を調べているという。「小さい子供の自転車でも、車道徹底せなあかんのかとか。警察の人も市民の声を聞く期間らしいで。いろんな意見聞いて、来年始まりますと」と語った。「自転車のルール厳格化は大きな社会課題です。粗品さんがおっしゃるように、小さい子どもの自転車でも、車道徹底せなあかんのか。というのは本当にその通り。自動車の危険かつ身勝手な運転が目立ち、また自転車についても「逆走」「ながら運転」が頻繁にある中で、小さい子どもや子どもを乗せた親御さんの自転車は果たして安全なのか、大丈夫なのか、すごく心配です。」「自転車で車道を自転車専用レーンで走行したいが必ずそこを塞いで駐車している車がいるためそれを避けて車の走行レーンにはみ出さないと通れない。 それこそ危険だと思う。自転車の歩道走行を違反にするなら自転車走行レーンの違法駐車をもっと取り締まるべきで自転車歩道走行違反はその次。」「政治家や官僚などの上級国民は、高給をもらい、自転車に乗るような生活をしていないので、こんな国民の命を軽視するようなこんな法律を作れるのでしょう。辞めてほしい」
・ほとんど知りませんでしたが、参政党に興味が出てきました。こんなメールが来たので見ようと思っています。「いよいよ明日５月９日（金）は、「参政党代表選挙2025」の開票日です。結党から５年、２０２２年に１名の参議院議員、2024年には3名の衆議院議員が誕生し、140余名の地方議員を擁する政党へと成長しました。そして今、日本の国益を守り豊かな生活を取り戻すべく、７月の参議院選挙に向けた新たな挑戦の時を迎えています。党の顔となり、党の政策と存在意義を世に広める新代表を選出するこの歴史的瞬間を、リアルタイムでご覧ください。「代表選挙 開票 生中継」日時： 5月9日（金）19:00〜スタート。配信URL： https://youtube.com/live/MgZ-_rRaXbE?si=ID-6rCATBsJMwx7N